"テスラを見切って乗り換えたのに"…1兆ウォン相当をかき集めた個人投資家たち '悲鳴'

サークル1兆ウォン相当を買った個人投資家たち '青天の霹靂'

"収益率 -34% 急落"

仮想資産関連株をかき集めた海外個人投資家の収益率が急落している。米国の景気後退やインフレ懸念などで投資心理が弱まり、主要銘柄が軟調になっているためだ。サークルとビットメインなどを保有する顧客の収益率はほとんどがマイナスを記録していることが分かった。

○ 平均収益率 -34.36%…個人投資家たち '悲鳴'

<海外個人投資家のネット買付TOP5銘柄>

4日、韓国預託決済院によると、直近3か月（6月4日~9月3日）の間に国内投資家が最も多くネット買いした銘柄はサークルと集計された。該当期間のネット買い規模は約1兆680億ウォン（7億6779万ドル）に達する。ネット買い2位も仮想資産関連株のビットメイン（5億874万ドル・約7080億ウォン）だった。ネット買い3位はユナイテッドヘルスグループ（3億9417万ドル・約5483億ウォン）、4位は 'iシェアーズ 0~3か月 米国短期債'(SGOV)(3億6380万ドル・約5060億ウォン)だった。続いてコインベース（3億3320万ドル・約4635億ウォン）が5位を記録した。

今年に入って海外個人投資家に人気の銘柄であるテスラの株価が低迷したため、仮想資産関連株に関心が移った影響とみられる。7月にステーブルコイン規制案である 'ジニアス法案' の可決前後で仮想資産関連株が急騰した点も投資心理を刺激した。6月5日（現地時間）に上場したステーブルコイン発行会社サークルは初取引日に168.48%急騰し、その翌日にも29.40%上昇した。上場後1か月以内に3倍以上急上昇した。ビットコインの採掘会社ビットメインもイーサリアムを主要資産に据えるという報道を受け、6月30日から7月3日（現地時間）までの4取引日で約9倍（888.47%）と急騰した。しかし8月から雰囲気が一変した。先月中旬、米国の7月生産者物価指数（PPI）の上昇率が予想を上回り、米国の利下げ期待が弱まったことが主要な背景とみられる。利下げ期待が後退すると仮想資産関連株も一斉に下落に転じた。サークルとビットメインは7月の高値からそれぞれ50%〜60%下落している。コインベースも同期間で約30%下落した。

仮想資産投資顧客の損失も大きくなっている。未来アセット証券によると、3日時点の保有残高基準でサークル投資顧客の平均収益率は-34.36%を記録した。ユナイテッドヘルス（2.20%）と短期米国債ETF（-0.12%）を除けば、ビットメイン（-15.39%）とコインベース（-6.83%）の収益率がマイナス圏に入っている。

○ 年末ラリーは起こり得るか

仮想資産関連株は今月17日に米連邦準備制度理事会（Fed）が政策金利の引き下げ可否を決定するまで、当面ボラティリティが大きくなると見られている。基礎資産である仮想資産の価格が一時的に弱含みになる可能性があるためだ。ヤン・ヒョンギョン iM証券研究員は「ビットコインの価格を決定する主要要因はグローバル流動性だが、ファンドのリバランスや金融政策への警戒感の流入で、通常9月はビットコインが季節的に弱含む傾向が出る可能性がある」と述べた。今月11日に公表される米国消費者物価指数（CPI）なども変数として挙げられる。

一方で、最近利下げの可能性が再び高まっていることから年末にかけて仮想資産のラリーが期待されるという分析もある。シカゴ商品取引所（CME）のフェドウォッチによると、3日（現地時間）時点のフェデラルファンド金利先物市場では9月に政策金利が25bp（bp=0.01%ポイント）引き下げられる確率が95.4%を記録した。前日の取引終了時に比べ92.7%から上昇した。最近ドナルド・トランプ一家が仮想資産事業を拡大している点も投資心理にプラスと見られる。ドナルド・トランプ米大統領の二人の息子が主要株主であるビットコイン採掘企業『アメリカンビットコイン』が3日に米国市場に上場した。取引中一時110.4%急騰した。先月、米国の仮想資産取引所『ブリッシ』もニューヨーク証券取引所に上場した。初取引日の株価は公募価格（37ドル）に対して83.8%急騰し68ドルで取引を終えた。仮想資産取引所ジェミニもNASDAQ上場を目指しており、年末に向けて投資心理を押し上げるとの見方が出ている。

チョ・アラ記者 rrang123@hankyung.com